ブリティッシュ・カウンシルが、日本の「内向き指向」に関する調査を実施し、その結果、留学経験のある者が留学志望のない生徒に比べ、自分自身の将来や日本の未来について楽観的な展望を持っていることを明らかにしている。　（日本語の記事はこちら）

調査レポートによると、留学についての志向性は、「留学したい」が33%、「留学経験者」が12%、「留学したくない」46%、「わからない」が9%。「留学したい」と「留学経験者」を合わせると、「留学したくない」とほぼ同数で、この比率は、イギリスやアメリカと変わらないという。（英語版レポートはこちらからダウンロード可能。ただし登録が必要）

英米の比率と同じだということをもって先進国であることの証左だとする人もいるかもしれないが、ますます英語の必要性が高まるグローバル化社会において活躍できる人材の育成を考えれば、「留学したい」という人の比率がもっと高まってもよいであろう。

調査レポートではさらに、留学経験者、留学志望者、留学したくない派の三者それぞれが、日本と自分自身の将来に対して期待感を持っているか否かについても分析している。この結果によれば、三者いずれのグループにおいても、全体としては日本の将来を楽観視するよりは悲観視している人の割合が高い。しかしその中で楽観視している比率が最も高いのは留学経験者であった。

自分自身の将来についての質問ではこの傾向がより鮮明に出ている。自分の将来を楽観的に考えている者の割合は、「留学したくない派」の場合が15％程度であるのに対して、「留学経験者」の場合は50%を越えていて、留学経験者の自己肯定感が強いことが伺える。

英語力や資金面での不安が留学の妨げとなっていることもレポートの中に書かれているが、留学への投資が、その後の人生の自己肯定感につながると考えれば、それは「テクニカル」には乗り越えていけるものであろう。むしろ問題は、日本社会に根強く存在する、移動（移住・移籍・・・）に対するネガティブな見方なのかもしれない。グローバル化する現代社会においては、厄介な文化的特質である。